ニュース一覧

2024年度

2023年度

2022年度

2021年度

2020年度

2019年度

平成30（2018）年度

平成29（2017）年度

平成28（2016）年度

平成27（2015）年度

平成26（2014）年度

平成25（2013）年度

平成24（2012）年度

平成23（2011）年度

平成22（2010）年度

平成21（2009）年度

平成20（2008）年度

「経済学高度インターナショナルプログラム (UTIPE)」のページを開設しました。(2009/3/25)
平成２２年度採用分日本学術振興会特別研究員募集について(2009/3/24)
平成２２年度採用分日本学術振興会特別研究員（RPD）募集について―出産・育児による研究中断者への復帰支援フェローシップ― (2009/3/24)
金融学科のウェブサイトがオープンしました。(2009/1/20)
「経済学研究科, CARF, CIRJE よりの最近の金融危機に関する最新のコメント等」（代表者：植田和男）のページを開設しました。（2008/11/10）
2008年6月に「平成２０年度グローバルＣＯＥプログラム」の拠点として「ものづくり経営研究センターアジア・ハブ」（拠点リーダー：藤本隆宏）が採択されました。（2008/09/08）
農林中央金庫による寄付講座についての記者発表(2008/05/14)
グローバルCOEプログラム「ものづくり経営研究センター　アジア・ハブ」では、特任准教授および特任助教を公募します。応募の受付期間は平成20年12月31日までです。詳細につきましては「公募要領」をご確認ください。(2008/11/13)
本研究科博士課程学生募集要項の配布が始まっています。願書の受付期間は2009年1月7日(水)から2009年1月9日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2008/11/11)
11月25日、住宅政策研究会シンポジウム「日本の活性化における住宅産業の役割」が開催されます。(2008/11/13)
本研究科修士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2008年8月6日(水)から2008年8月11日(月)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2008/05/16)
平成２１年度日本学術振興会特別研究員募集について(2008/04/08)
平成２１年度日本学術振興会特別研究員（RPD）募集について　―出産・育児による研究中断者への復帰支援フェローシップ―(2008/04/08)

平成19（2007）年度

資料室助教公募(2007/12/17)
本研究科博士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2008年1月9日(水)から2008年1月11日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2007/11/02)
「東京大学経済学部図書館所蔵企業資料展　―山一證券資料と企業資料の保存」および講演会の開催について(2007/10/22)
大学院修士課程学生向け奨学金制度、JPモルガン・フェローシップが創設されました。(2007/10/12)
「ものづくり経営研究センター」ではものづくり寄席を再開しました。(2007/08/29)
「ものづくり経営研究センター」は法政大学イノベーション・マネジメント研究センターと「アジア-パシフィック自動車フォーラム東京2007」を主催します。(2007/08/29)
「ものづくり経営研究センター」では日本経済新聞社・三菱総合研究所と共催でセミナー「日本の成長戦略を考える」を開催します。(2007/06/29)
本研究科修士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2007年8月6日(月)から2007年8月10日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2007/05/15)
本研究科所蔵「古貨幣・古札画像データベース【試行版】」の公開について(2007/04/16)

平成18（2006）年度

平成２０年度日本学術振興会特別研究員募集について(2007/03/28)
平成２０年度日本学術振興会特別研究員（RPD）募集について　―出産・育児による研究中断者への復帰支援フェローシップ―(2007/03/28)
リーマン・ブラザーズ証券による寄付講座についての記者発表(2007/02/05)
＜21世紀COEものづくり経営研究センター　シンポジウムのお知らせ＞
2007年1月30日(火)、経営教育研究センターは日本経済新聞社と共催で、安田講堂で「ＩＴとものづくり：デジタル設計開発の課題と展望」をテーマにしたシンポジウムを開催いたします。参加費は無料ですが、参加には申し込みが必要になります。プログラム等の詳細と申し込みはホームページから。(2006/12/28)
本研究科博士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2007年1月10日(水)から2007年1月12日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2006/11/06)
経済学部学生が施設部環境整備チームの清掃実習に参加しました。(2006/11/02)
みずほFGによる寄付講座等についての記者発表(2006/08/07)
学部長(研究科長)秘書公募(2006/07/13)
資料室スタッフ公募(2006/07/13)
経営教育研究センター発足
本研究科修士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2006年8月7日(月)から2006年8月11日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2006/05/24)
本研究科が窓口部局となっている大学間学術学生交流協定の調印式がありました。(2006/05/24)

平成17（2005）年度

東京大学大学院経済学研究科・経済学部スタッフ募集(2006/03/08)
＜21世紀COEものづくり経営研究センター　シンポジウムのお知らせ＞
2006年2月16日(木)、経営教育研究センターは日本経済新聞社と共催で、安田講堂で「ものづくり経営とひとづくり」をテーマにしたシンポジウムを開催いたします。参加費は無料ですが、参加には申し込みが必要になります。プログラム等の詳細と申し込みはホームページから。(2005/12/26)
金融センター研究支援室・計算機室助手の公募 (2005/12/16)
教育研究支援室助手の公募 (2005/12/16)
研究科長らが太平洋戦争中、経済学部の学生を援農学生として受け入れてくれた平岡村を訪問しました。(2005/07/29)
「ものづくりインストラクター養成スクール」が経済産業省の産学連携製造中核人材育成事業として採択されました。(2005/06/21)
金融センターでは 12月9日(金)12:00-13:30 に 2003年ノーベル経済学賞受賞者の Robert Engle 教授をお招きして第7回金融センター特別セミナーを開催します。 (2005/12/07)
東京大学大学院経済学研究科では、金融教育研究センターならびに大学院金融システム専攻の設置を記念して、式典、講演会、ならびに祝賀会を2005年9月9日に開催いたします。この式典に関するご質問は、センター研究支援室<carf-info[at mark]e.u-tokyo.ac.jp>にお寄せ下さい。(2005/08/24)
本研究科修士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2005年8月15日(月)から2005年8月19日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2005/05/24)

平成16（2004）年度

本研究科金融システム専攻のウェブサイトがオープンしました。(2004/12/06)
本研究科金融システム専攻修士課程募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2005年2月9日(水)から2月16日(水)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2004/11/15)
2005年4月入学の本研究科博士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2005年1月11日(火)から1月13日(木)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2004/11/15)
本学部学士入学試験要項(他学士)の配布が始まりました。願書の受付期間は2004年12月6日(月)から2004年12月10日(金)までです。詳しくは学部案内の中の学士入学に関する部分をご覧下さい。(2004/07/02)
アジア環太平洋における金融研究の中心拠点となることを目指し設立された本学部附属金融研究センターの開所を記念し、6月17日(木) シンポジウムを開催しますので、お知らせします。(2004/06/10)
本研究科修士課程学生募集要項の配布が始まりました。願書の受付期間は2004年8月16日(月)から2004年8月20日(金)までです。詳しくは研究科入学案内のページをご覧下さい。(2004/05/24)
＜労使協定のお知らせ＞
本郷事業場の労使協定は、平成１６年４月１日、労働基準監督署への届け出等の諸手続が完了しましたので、その協定内容をお知らせします。なお、就業規則は、東京大学のホームページをご覧下さい。(2004/04/09)
東京大学の法学政治学研究科と経済学研究科とが連携して「公共政策大学院」を設立しました。詳細は公共政策大学院のページをご覧下さい。(2004/04/01)
大学院経済学研究科・経済学部のホームページをリニューアルしました。(2004/04/01)