新宅 純二郎

新宅 純二郎

教員名 / 職名

新宅 純二郎 SHINTAKU, Junjiro / 教授

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shintaku@e.u-tokyo.ac.jp

略歴

昭和57年3月 東京大学経済学部経営学科卒業
昭和58年3月 東京大学経済学部経済学科卒業
平成元年3月 東京大学大学院経済学研究科第2種博士課程単位取得退学
平成5年3月 同上 修了(経済学博士、東京大学)
平成8年4月 東京大学大学院経済学研究科助教授
平成19年4月 同 准教授
平成24年6月 同 教授

現在の研究分野

経営戦略

研究課題

製造業の国際戦略、および海外企業とりわけアジア系企業と日本企業の競争について分析し、『ものづくりの国際経営戦略』(2009年)として発表し、現在も継続中である。その他、国際標準に関する企業戦略については、主として『コンセンサス標準戦略』(2008年)、コンテンツ産業についての研究としては、『フリーコピーの経済学』(2008年)にまとめた。

研究業績

著書・編著 - 2001年以降

  • 新宅純二郎・淺羽茂(共編著)『競争戦略のダイナミズム』日本経済新聞社,2001年
  • 奥野正寛・竹村彰道・新宅純二郎(共編著)『電子社会と市場経済:情報化と経済システムの変容』新世社,2002年
  • 新宅純二郎・田中辰雄・柳川範之(共編著)『ゲーム産業の経済分析:コンテンツ産業発展の構造と戦略』東洋経済新報社,2003年3月
  • 藤本隆宏・新宅純二郎(共編著)『中国製造業のアーキテクチャ分析』東洋経済新報社,2005年5月
  • 藤本隆宏・高橋伸夫・新宅純二郎・阿部誠・粕谷誠『リサーチ・マインド経営学研究法』有斐閣,2005年9月
  • 東京大学ものづくり経営研究センター『170のkeywordによる ものづくり経営講義』日経BP社,2005年
  • 新宅純二郎・江藤学(共編著)『コンセンサス標準戦略』日本経済新聞出版社,2008年
  • 新宅純二郎・柳川範之(共編著)『フリーコピーの経済学―デジタル化とコンテンツ・ビジネスの未来―』日本経済新聞出版社,2008年
  • 新宅純二郎・天野倫文(共編著)『ものづくりの国際経営戦略―アジアの産業地理学』有斐閣,2009年

論文 - 2001年以降

  • 新宅純二郎・田中辰雄(2001)「ゲームソフト産業における企業組織と成果」奥野正寛・池田信夫編著『情報化と経済システムの転換』第9章,東洋経済新報社,pp.231-266
  • 新宅純二郎(2002)「トステム株式会社―アルミサッシ事業への参入と競争優位の確立―」『赤門マネジメント・レビュー』1(1),pp.67-104
  • 淺羽茂・新宅純二郎(2002)「業界標準をめぐる競争戦略」『赤門マネジメント・レビュー』1(2),pp.133-158
  • 高橋伸夫・新宅純二郎(2002)「Resource-Based Viewの形成」『赤門マネジメント・レビュー』1(9),pp.687-704
  • 新宅純二郎(2003)「アーキテクチャの視点から中国関係を考える」『中小公庫マンスリー』2003年5月,pp.12-19
  • 新宅純二郎(2003)「モジュール化への対応戦略を考える」『エコノミスト』2003年5月6日号
  • 新宅純二郎(2003)「アーキテクチャ論から見た中国との分業」『日本機械輸出組合 JMCジャーナル』2003年11月,pp.2-7
  • 新宅純二郎・加藤寛之・善本哲夫(2004)「中国モジュール型産業における日本企業の戦略」『赤門マネジメント・レビュー』3(3),pp.95-114
  • 新宅純二郎(2004)「規制緩和のインパクト」経営史学会編『日本経営史の基礎知識』有斐閣,pp.376-377
  • 新宅純二郎(2004)「ゲーム産業と経済学」『経済セミナー』
  • 新宅純二郎(2004)「中国等アジアとの分業戦略」『日本機械輸出組合 JMCジャーナル』2004年10月,pp.9-16
  • Junjiro Shintaku (2005) “Sustainability of Competitive Advantage: Accumulated Experience and Discontinuous Technological Change,” Annals of Business Administrative Science, 4(1), pp.1-8, Jan.
  • 新宅純二郎・竹嶋斎・中川功一・小川紘一・善本哲夫(2005)「台湾光ディスク産業の発展過程と課題―日本企業との競争,協調,分業―」『赤門マネジメント・レビュー』4(3),pp.103-140
  • Koichi Ogawa, Junjiro Shintaku and Tetsuo Yoshimoto (2005) “Architecture-based Advantage of Firms and Nations: New Global Alliance between Japan and Catch-up Countries,” Annals of Business Administrative Science, 4(3), pp.21-38, July
  • 新宅純二郎(2005)「アーキテクチャ分析に基づく日本企業の競争戦略」『JEITA Review』pp.8013
  • 善本哲夫・新宅純二郎(2005)「海外企業との協業を通じた基幹部材と完成品事業との連携モデル」『ビジネスインサイト』13(3),pp.20-35
  • 新宅純二郎・小川紘一・善本哲夫(2006)「光ディスク産業の競争と国際的協業モデル―擦り合わせ要素のカプセル化によるモジュラー化の進展―」『赤門マネジメント・レビュー』5(2),pp.35-65
  • 新宅純二郎・善本哲夫(2006)「光ディスクの標準化による国際競争と国際協調戦略」経済産業省標準化経済性研究会(編)『国際競争とグローバル・スタンダード』第2章,日本規格協会
  • 新宅純二郎・小川紘一・善本哲夫(2006)「光ディスク産業の競争と国際的協業モデル―擦り合わせ要素のカプセル化によるモジュラー化の進展―」榊原清則・香山晋編著『イノベーションと競争優位』4章,NTT出版
  • 新宅純二郎・許経明・蘇世庭(2006)「台湾液晶産業の発展と企業戦略」『赤門マネジメント・レビュー』5(8),pp.519-540
  • 善本哲夫・新宅純二郎・小川紘一(2006)「製品アーキテクチャにもとづく日韓企業の協業モデル」『赤門マネジメント・レビュー』5(10),pp.629-650
  • 善本哲夫・新宅純二郎・中川功一・藤本隆宏・椙泰生・天野倫文・太田原準・葛東昇「調査報告:インド製造業のものづくりと日系企業のインド進出―二輪,四輪,家電の事例―」『赤門マネジメント・レビュー』5(12),pp.707-728
  • Junjiro Shintaku, Koichi Ogawa and Tetsuo Yoshimoto (2006) “Architecture-based Approaches to International Standardization and Evolution of Business Models,” International Standardization as a Strategic Tool: Commended Papers from the IEC Century Challenge 2006, IEC
  • 新宅純二郎(2006)「日本製造業における構造改革」MMRCディスカッションペーパー 83,東京大学ものづくり経営研究センター
  • 新宅純二郎・福澤光啓・立本博文(2006)「ファームウェア・アーキテクチャの揺れ動きとその要因―デジタル複合機の事例―」『赤門マネジメント・レビュー』5巻7号,グローバルビジネスリサーチセンター
  • 新宅純二郎(2006)「インド製造業の魅力と実態(SPECIAL FEATURE インドの潜在力)」『ていくおふ』117,pp.8-15,ANA総合研究所
  • 新宅純二郎(2007)「アーキテクチャのポジショニング戦略」『ものづくり経営学―製造業を超える生産思想』第1部第2章,pp.35-50,光文社
  • 新宅純二郎(2007)「中国の家電産業と日本企業の戦略」『ものづくり経営学―製造業を超える生産思想』第4部第5章,pp.475-485,光文社
  • 新宅純二郎(2007)「東アジアにおける製造業ネットワーク形成と日本企業のポジショニング」『韓日経商論集』2007年6月号,pp.169-195,韓日経商学会
  • 藤本隆宏・天野倫文・新宅純二郎(2007)「アーキテクチャ分析にもとづく比較優位と国際分業:ものづくりの観点からの多国籍企業論の再検討」『組織科学』40(4),pp.51-64,白桃書房
  • 新宅純二郎・善本哲夫・立本博文・許経明(2007)「中国液晶テレビメーカーの実態と企業戦略―中国企業2社の事例―」『赤門マネジメント・レビュー』6巻2号,グローバルビジネスリサーチセンター
  • 新宅純二郎・善本哲夫・立本博文・許経明・蘇世庭(2007)「液晶テレビのアーキテクチャと中国企業の実態」『赤門マネジメント・レビュー』6巻11号,グローバルビジネスリサーチセンター
  • 新宅純二郎・善本哲夫・小川紘一(2008)「製品アーキテクチャにもとづく日韓企業の協業モデル」現代日本学会編『21世紀日韓関係と北東アジアのビジョンⅡ』第9章所収,Hanul出版(日本語,韓国語,同時出版)
  • Junjiro Shintaku and Kotaro Kuwada (2008) “Reorganizing Mature Industry through Technological Innovation: De-Maturity in Watchmaking Industry,” in Takuji Hara, Norio Kambayashi and Noboru Matsushima ed., Industrial Innovation in Japan, Routledge
  • 新宅純二郎(2008)「ものづくりをブランド価値に」飯塚悦功(編著)『日本のものづくり2.0―進化する現場』第4章,日本経済新聞出版社
  • 新宅純二郎・立本博文・善本哲夫・富田純一・朴英元(2008)「製品アーキテクチャから見る技術伝播と国際分業」『一橋ビジネスレビュー』56巻2号,pp.42-61
  • 立本博文・小川紘一・新宅純二郎(2008)「技術の収益化のための国際標準化とコア技術管理」『日本知財学会誌』5巻2号,pp.4-11
  • 新宅純二郎(2009)「コンセンサス標準の戦略的活用」『知財ぷりずむ』7巻78号
  • 新宅純二郎(2009)「新興国市場開拓に向けた日本企業の課題と戦略」『国際協力銀行・国際調査室報』2号,pp.53-66
  • 藤本隆宏・新宅純二郎・善本哲夫(2009)「ものづくり経営の今後」Panasonic Technical Journal, 55(3),pp.36-41
  • 新宅純二郎・天野倫文(2009)「新興国市場戦略論―市場・資源戦略の転換―」『経済学論集』第75巻第3号,pp.40-62
  • 立本博文・小川紘一・新宅純二郎(2010)「オープン・イノベーションとプラットフォーム・ビジネス」『研究技術計画』25(1),pp.78-91
  • 富田純一・立本博文・新宅純二郎・小川紘一(2010)「ドイツにみる産業政策と太陽光発電産業の興隆:欧州産業政策と国家特殊優位」『赤門マネジメント・レビュー』 9(2),pp.61-88
  • Junjiro Shintaku and Hirofumi Tatsumoto (2010) “New Business Model; Empowering emerging markets,” ISO Focus+, June, pp.28-30
  • 新宅純二郎(2010)「グローバリゼーションにおける日本企業のものづくり戦略」『NIRA政策レビュー』No.47,2010年7月,pp.4-6
  • 天野倫文・新宅純二郎(2010)「ホンダ二輪事業のASEAN戦略―低価格モデルの投入と製品戦略の革新」『赤門マネジメント・レビュー』 9(11),pp.783-806

著書・編著 - 2000年以前の主要業績

  • 新宅純二郎(1994)『日本企業の競争戦略―成熟産業の技術転換と企業行動―』有斐閣
  • 宇田川勝・橘川武郎・新宅純二郎(2000)『日本の企業間競争』(編著)有斐閣
  • 新宅純二郎・許斐義信・柴田高(2000)『デファクト・スタンダードの本質―技術覇権競争の新展開―』(編著)有斐閣

論文 - 2000年以前の主要業績

  • 沼上幹・浅羽茂・新宅純二郎・網倉久永(1992)「対話としての競争―電卓産業における競争行動の再解釈―」『組織科学』26(2),pp.64-79
  • 新宅純二郎(1995)「製品進歩にもとづく競争戦略―頻繁なモデルチェンジと多品種化の意義と限界―『研究開発マネジメント』5(2),pp.54-63
  • 新宅純二郎・網倉久永(1998)「戦略スキーマの相互作用:シャープの事業展開と戦略策定の参照点」『経済学論集(東京大学)』64(2),pp.2-24

学会活動・受賞等

所属学会

  • 組織学会 理事(2009年9月まで)
  • 経営史学会 評議員(2005年1月~2008年12月)
  • 国際ビジネス研究学会 常任理事(現職)

科学研究費・各種のプロジェクトによる研究

  • 文部科学省・21世紀COE「ものづくり経営研究センター」(2003~2007)
  • 文部科学省・グローバルCOE「ものづくり経営研究センター・アジアハブ」(2008~)
  • 文部科学省・基盤研究(B)「組織間学習としての技術移転プロセスの組織生態学的実証研究」(2002~2005)
  • 文部科学省・基盤研究(A)「中国製造業の国際競争力と日本企業の開発,生産戦略―製品アーキテクチャの視点から―」(2001~2005)
  • 文部科学省・基盤研究(A)「アジアの製造業における組織能力と製品アーキテクチャの動態的比較分析」(2006~)

その他 - 学外活動(政府審議会などへの参加)

  • NPO法人グローバルビジネスリサーチセンター常任理事
  • 社)モバイル・コンテンツ・フォーラム顧問

その他

  • 東京大学 知的資産経営総括寄付講座准教授(兼任)